[Tech Trends 2016]今後のビジネスを変える8つのトレンドにVR/AR技術が選ばれる

デロイトトーマツコンサルティング合同会社(以下DTC)が、今後ビジネスを変革するイネーブラーとなりうる8つのテクノロジーを『Tech Trends 2016 日本語版』にて発表しました。

※イネーブラー:『enabler』=『実現する人、モノ』という意味。

 

8つのテクノロジーはいずれも1、2年の間に大きく影響を与える可能性のある技術だけあって、IOTや自立型プラットフォームなど、今もっともホットで最先端の技術のみが選ばれているので、各業界のビジネス関係者であれば必読、そうでなくとも是非チェックしておいてほしいレポートとなっています。

 

本記事では8つの中のトレンドからVR/ARに関する項目についてわかりやすくお伝えしたいと思います。

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ビジネスを変えうる8つのトレンド

DTCのレポートであげられている8つのトレンドとは

· IT導入スピードの最適化
· 拡張現実とバーチャルリアリティ
· Internet of Things
· 基幹システム再創造
· Autonomic platforms(自律型プラットフォーム)
· ブロックチェーン
· アナリティクスの「産業化」/CSR2.0

レポートの詳細はコチラ

拡張現実(AR)とバーチャルリアリティ(VR)は2番目に挙げられています。レポートでは大きく分けて『VRはビジネスで役に立つのか?』『VRとARどっちが普及するのか』『VRがブレイクスルーする為の鍵』の3つにわけられています。

 

わかりやすくポイントを箇条書きにして、まとめました。

本当にビジネスで役に立つのか?

  • メディアで盛り上がっているほど身の回りにARやVRに触れる機会は多くない

そのため、AR/VR関連のマーケットがどの程度拡大するのか、そして各業界のビジネスとにどんな利益を寄与してくれるのかという関心は高まるものの実際には不透明でわからないという人が多いはずです。

  • VRヘッドセット(HMD)は数年後でも20万台に届くかどうか

2015年時点の国内販売台数約80万台で、今後5年で5倍程度に増加する見込みのあるスマートウォッチなどの小型のウェアラブル端末を引き合いに出し、オキュラスやPSVRは現時点でも2万台程度、数年後でも20万台に届くかどうかとの予測をしています(日本国内)。

  • 過熱感はないが注視が必要

HMDメーカーの積極的な動きと共にDTCはGoogleのGoogleglassが一般向け販売を中止した事にも触れ、市場全体に熱を帯びているという感はないが、これからの動きを注視する必要がある、と述べています。

 

ARとVRはどちらが普及するの?

  • VRよりARの方が敷居は低い

数年で20万台のHMDを媒体としたVRマーケティングやVRサービスは考えにくく、スマートフォンやスマートウォッチによって、アプリの導入やデータ送受信が簡単なARの方がVRより敷居は低いとの事です。

  • 購買の動機ではなくコミュニケーションとしてのAR

消費者の心を引き付ける事で製品のロイヤリティの向上をねらった取り組みは国内においても盛んにおこなわれています。『ARがあるから買う』という思考ではなく、消費者とメーカーがその世界を共有するためのコミュニケーション手段として利用している、大手食品メーカーの例を出して説明しました。

VR/AR普及の鍵

  • とはいえHMDもビジネスの場で活用の道筋が見えている。

VRやARの技術を使い、必要なタイミングで必要な参照情報を表示したり、次の手順を伝える、あるいは作業状況について良し悪しを判断し、音や光でフィードバックを与えたりといった取組みが始まっている。代表的なものとしては、工具でねじを締める強度を数値化し、これをデバイスやディスプレイを通じて作業者にフィードバックするといったことである。

  • 鍵は『時間を超える』

VRやARの技術あれば圧倒的な情報量のおかげで時間を超える事が出来ます。例えば家を買う時、現代であればモデルルームや下見に行くのがふつうだけど、VRの技術を使えば家が完成した時点に身を写すことができます。家を建てて10年後、20年後といった経年変化も見る事ができます。

デロイトトーマツ VR/ARに関するレポートまとめ

国内外問わず、すでに様々なビジネスの適用事例も存在しているけど、まだまだ技術的、デバイス普及の問題などが邪魔をして何をしたらいいかわかりにくい状況であるのは間違いないよね、って事みたいです。

 

DTCはこれに対して『人ありきの「Reality(現実)」が主であって、AR/VRはこれを補う1つのツール』と考えるべきで、デジタル戦略やIT投資を考える過程において、これらのテクノロジーをどう取り入れていくかについては、経営戦略との整合性確保やビジネスプロセスの再構築も含めて検討することを推奨しています。

 

そんなんどのビジネスでも一緒や!wと言いたくはなりますけど、大変参考になりました。

 

ただこれはどちらかというと大きな資本を持った会社向けのコンサル資料であって、僕のような個人事業主や中小企業であればもっと違ったアプローチができると思います。

 

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